月別アーカイブ: 2014年7月

《研修を終えて》

 7月17日~18日と岩手県繋温泉を会場にして、岩手県老祉協中央ブロック施設長研修を実施致しました。当日は、40名程の施設長様たちが熱心に講義を聞いて下さいました。心から感謝申し上げます。二日目は前日の宴会が盛り上がり、ついつい飲み過ぎたようで、二日酔い気味で話をすることになってしまいました。
 私にとって大変に楽しい研修になりました。すぐにブログにアップしたかったのですが、その後出張が続きまして本日になってしまい申し訳ありません。本当に有難う御座いました。

 当日は、組織活動についての話を中心に進めたのですが、二つほどポイントを御紹介致します。

※ポイントの1
 組織でコミュニケーションをとる場合には、多くは言語を使用している訳ですが、その“言語の意味”を確認したり統一する必要があること。
 例えば『問題を共有する』という表現で部下や同僚に対して言葉を使います。そこで、この『問題を共有する』ということは『どういうことでしょうか?』と受講生の方々に問いかけることがあります。答えは、色々と返ってきます。
 もし、共有するという言葉の意味が当事者と相手の二者間において違っていたらどうなるでしょうか。いくらコミュニケーションの量(回数)を増やしたとしても、もともと意味がズレていますから、期待通りに伝わりません。もしかすると、期待していたことが実行されなかったりトラブルが発生したりするといったことも生じかねません。
 この『問題を共有する』という言葉の定義・意味を明確にすることでコミュニケーションの質を高めることが可能となります。色々な定義付けが出来ると思いますが、『問題を共有するということは、問題を一緒に考え・対策を一緒に設定すること』というように。
 部下・同僚等の中で『解ったつもり』になっているのは危険です。
 組織は言葉の上に創造されると言います、大切にしたいものです。

 ポイントの2は次回書き込みます。

《覚悟の日々》上原浩治

 ーー挑戦と創造ーー

 悔しい、と思う気持ちは、悪いものではない。
 いかに勝つかと考え、
 そのために戦う日々こそ自分自身だと覚悟すれば、
 ライバルがいかに強くとも、
 立ち向かう勇気が湧いてくるからだ。
 雑草には、雑草の戦い方がある。
 吐きそうになるほど強烈なプレッシャーを前に、
 立ち向かえるプライドの根拠は、
 過去の栄光ではなく、
 今日のために、準備を積上げてきた自分だ。
 しかし、人の時間とモチベーションは、
 無限ではない。
 自分という資源を有効に使うためには、
 自己に向き合う精度を高めなければならない。
 僕は、毎日の練習や、試合の中で、
『もう一歩』頑張れば実現できる目標をつくり、
 クリアするようにしてきた。
 遠い未来ではなく、今日を創るのだ。
 それは、他人にはとても地味に見えることかもしれない。
 しかし、自分だけが知っている、
 自分だけの『挑戦』を持つのは、
 悪くないものだ。
 誰のものでもない、自分の人生だ。
 だから僕は、常に挑戦し続ける。
 

《脱・時間給の議論》

 甘利経済財政大臣は、今秋にも再開を予定する「政労使協議」で、政府の新たな成長戦略に盛り込まれた、仕事の成果で給与を決定する≪脱・時間給≫の新しい働き方をテーマにする考えを示しました。
 東京都内で記者団に対し、『新しい働き方の理解を進めていく場になるなら、再開してもいい』と述べたようです。

 給与制度の歴史を振り返ってみれば、
※年功給  時間=お金(給与)
※職能給  能力=お金(給与)
※成果給  成果=お金(給与)
 以上のような考え方で給与制度が発展してきました。

 今は、多くの企業は等級別に“下位等級社員”に対しては《時間=お金》という評価軸を中心にして、“中位の等級社員”に対しては《職務能力=お金》という評価軸を中心にして、“上位等級社員”に対しては《成果=お金》といった評価軸によって給与が決定されていることと思います。

 政府の考える《脱・時間給》とは、いったいどのようなものなのか興味がありますね!

《ブラックバイトに御用心》

 読売新聞の記事から

 アルバイトに責任の重い仕事や長時間労働を強いるトラブルが広がっている。若い社員を酷使し、使い捨てる企業を指す『ブラック企業』になぞらえ、『ブラックバイト』と呼ばれる。学生のバイトが増える夏休みを前に、専門家が注意を呼びかけている。

 東京都内の大学3年生の女性(21)は、1年生の時から飲食店でアルバイトをしている。当初の条件は『週2回、3時間』だった。だが、半年ほどたった頃から週3回勤務を要求されることが増えた。「勉強の時間がなくなる」と断ると、店長に「ほかにいないんだー」と怒鳴られた。
 急に電話で呼び出されたことや、休憩なしで8時間以上働いたこともある。サークルの行事と重なって勤務の変更を頼んでも「無理」と一蹴されたり、風邪をひいて「休ませてください」と伝えても「よく寝た後で出勤できないか」と催促されたりしたという。

 これからバイトを探そうという人に「面接の時に働けない曜日や時間を伝え、自分の都合と合わなければ、慌てないで他を探すこと。また、できるだけ、労働時間や業務内容、賃金などを記した契約書を作るよう、バイト先に要求したほうがいい」と弁護士の佐々木さんは話している。

《プロセスへの介入》

 チームのメンバーたちは、自分たちのチームの業績を改善することは可能であると感じていますが、何をどう改善したらよいかを発見できない、あるいは気付かないでいることが多いです。業務プロセスへの介入というのは、上司が部下に対して、彼らが対応しなければならないプロセスに関しての問題を把握、理解、対処していく上での支援を提供していくことです。
 
 プロセスへの介入は、個人間の問題に対応することやメンバーの関与を重要視するといった点でタスクを中心にしたアプローチです。この場合の上司の役目は、部下の周囲や部下自身、そして部下と他のメンバーとの間に何が起こっているのかについて洞察を提供することであり、チーム内の問題を直接解決することではありません。むしろ部下自身が自分で問題を解決するプロセスにアドバイスをするガイド役またはコーチの役目を果たすことなのです。

 上司は、どのプロセスに改善が必要であるかを部下と共に分析をします。大切な事は『共に』という点です。一緒に考えることで『共有感』が生まれてくるのです。また、部下が上司と一緒に仕事をして自分の分析能力が高まれば、上司が変わってからもずっと継続してそのスキルを適用することができるようになるのです。

 さらに、部下が問題の診断と解決法の開発に積極的に参加するならば、プロセスや対応策について理解が深まり、自ら選択した行動計画への抵抗感も減ることになります。

 上司は、プロセス行動に対して“介入し” “質問を”することが大切なポイントとなります。

 

《新入社員の意識調査》

 日本生産性本部の平成26年度新入社員『働くことの意識』調査結果から

※≪人並みか人並み以上か≫では、「人並みで十分」が今年度さらに増加(昨年49.1⇒52.5%)。
 「人並み以上に働きたい」(昨年42.7⇒40.1%)を大きく上回り、過去最高だったバブル末期と同様の売り手市場時の意識になってきた。

※≪どのポストまで昇進したいか≫では、昨年度「社長」が過去最低(12.7%)を更新したが、今年度は「専門職・スペシャリスト」が過去最低(19.9%)を更新した。この10年の傾向として昇進志向とスペシャリスト志向双方の弱まりが見られる。

※≪この会社でずっと働きたいか≫とする回答は、「この会社に定年まで勤めたい」が一昨年度34.3%で過去最低の数値となったが、昨年度は30.8%に減少し、本年度さらに28.8%まで減少した。ここしばらく増加していたが、景況感の好転とともに減少に転じている。

※≪残業は手当てがもらえるからやってもよい≫が急増し、昨年度の63.0%から69.4%と過去最高を更新した。昨今のブラック企業・残業未払いのニュースをみて、残業はいとわないがそれに見合った処遇を求めている傾向がうかがえる。

※≪デートか残業か≫では、「残業」(81.3%)「デート」(18.3%)と、プライベートな生活よりも仕事を優先する傾向が伺えるが、ここ数年は、やや「デート派」が増加(昨年15.7%)している。

 

《企業の組織文化》

※強い文化 対 弱い文化

 最近企業の組織文化において、強い文化と弱い文化を区別する考えがますます高い指示を得ています。これは、強い文化は従業員に対する影響がより強く、転職を減少することに直接関連するという議論です。

 強い文化の特徴は組織の中心的価値観が強く保持され、しかも広く共有されているということです。中心的価値観を受け入れる従業員の数が多く、このような価値観への関与が強いほど、強い文化となります。

 一方弱い文化は、あいまいさ、不明確さ、あるいは一貫性の欠如を特徴とした文化ということになります。前述の定義によれば、強い文化はそのメンバーの行動に対して強い影響力を持ち、高いレベルの共有意識と価値観へのコミットメントの度合いにより、メンバーの行動が厳格に管理される内部環境がつくり出されることになります。

 たとえば、ノードストロームというアメリカの有名な企業は、小売業界において最も強力なサービス文化を構築した一例です。ノードストロームの従業員は、自分たちに期待されていることを明確に理解しており、こうした期待が彼らの行動を形成するうえで大きな役割を果たしているのです。

 強い文化の具体的結果は従業員の転職率の低さとして確認することができます。強い文化では、組織が拠り所とする基盤に関して組織メンバーの強い一致が見られます。そのような目的の一致から、団結、忠誠および組織関与が生じ、これによって従業員が組織を去る傾向が減少するのです。